セルスペクト(株)科学調査班編集
2021年8月27日更新
新型コロナウイルス感染症の世界的大流行(パンデミック)の中、感染リスクを最小限に抑え、必要なケアができる「遠隔医療」のサービス体制が、米国で確立しつつある。
「遠隔医療」とは、患者と接見せず、リモートで問診や診断をしたり、近くの医療機関の受診を勧めたりすること。パソコンやスマートフォンを使った予約や診察は、利便性が高く有効だと評価され、米国の遠隔医療利用者は、2019年には全患者数の11%程度だったが、2021年には46%まで上昇。患者の半数近くが、遠隔医療を利用している。
アンケート調査によると、遠隔医療利用者の90%は「満足している」、80%が「医療問題が解決した」と回答。米国の非営利医療振興団体 Fair Healthの統計によると、新型コロナ感染の症例数が減少し、対面診療に戻る患者が増えているものの、遠隔医療の数は大きく減っていない。それどころか、医療保険全体に占める遠隔医療の割合は、4―5月は2%増えている。
この遠隔医療の利用が広がる中で登場した言葉が、「バーチャルケア(通称VPC=virtual primary care)」。リモート通信を用いた医療サービスや、これに関わるコミュニケーション全般を指し、遠隔医療よりもサービスが限定されない。そのため、医療サービスのIT化を進める医療機関は、遠隔医療ではなく、「バーチャルケア」と表記するケースが多い。
新しい医療形態となりつつあるバーチャルケアを持続させるためには、健康保険制度(fee-for-service)の問題をクリアする必要がある。同制度の適用範囲が、バーチャルケアにおいては、かなり限定されているため、通院よりも患者が支払う医療費が増える場合がある。
そのためバーチャルケアは、制度が適用される病気後の治療ではなく、大病を未然に防ぎ、医療費抑制につながる「予防医療サービス」分野に注力する動きがある。
しかし注目すべきは、バーチャルケアは、収益モデルに関係なく、医療システム全体のコストを減らす可能性が高いということだ。初期段階は、機器操作や新たなシステムの対応に追われ、対面診療よりも作業負担が大きいかもしれない。しかし、回数を重ねて慣れてしまえば、対面よりも医療スタッフの作業効率が高くなるため、全体的なコストが減る。
新型コロナの世界的感染が収まったら、対面ケアに戻りたいと思う患者もいるかもしれない。しかし、バーチャルケアは、もはやオプションではなく、新しい医療形態として確立しつつある。将来的には、患者と医療機関双方にメリットになる医療形態になるだろう。
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